新刊『ボーイング 強欲の代償 －連続墜落事故の闇を追う－』（江渕崇 著、新潮社）を読んだ。かつてエクセレント・カンパニーの筆頭だったはずの米航空機メーカー、ボーイングが、なぜ、ガタガタのボロボロになったのかを追ったルポルタージュだ。

「チャイナプラスワン」の時代が終わろうとしている。中国から事業を縮小・撤退する動きが加速。お膝元の中国企業すら同様の動きを見せる。経済低迷や競争激化、地政学リス… ※日経ビジネス電子版のフォロー機能はリゾームによって提供されています。

日経ビジネス電子版では今週、約5年前に起きたクルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス」で起きた悲劇について検証する連載が始まりました。3711人の乗客・乗員のうち712人が感染し、14人（オーストラリア帰国後の死亡者1人を含む）が亡くなった大惨事。当時、 ...

米金融市場が固唾をのんで見守った米エヌビディアの決算は市場予想を上回り、向こう数カ月はAIニーズが続くことを示した。中国のディープシークが桁違いの低コストでAIモデルを開発したことで、市場には半導体需要に対する懸念が広がっていた。エヌビディアのジェン ...

日本企業が中国事業から縮小・撤退する動きが加速している。自動車などの製造業や小売り・サービスなど全業種に広がりを見せる。中国に拠点を置く日本企業はピークから1割弱減り、中国に住む日本人の数は節目となる10万人を割り込んだ。

大成建設の大塚洋志・執行役員人事部長は、表情を引き締めながらこう打ち明ける。同社は、大手ゼネコンの中でいち早く今年4月入社の大卒（総合職）初任給を30万円に引き上げると発表した。2023年4月と24年4月はどちらも前年比1万5000円の引き上げだった ...

地政学リスクの高まりを受けて、様々な産業で脱中国の動きが進んでいる。受け皿は外交面では中立志向で、世界の成長セクターである東南アジア。マレーシアのペナン島は、半導体特需に沸いている。

社会的に広く活用されるようになった第三者委員会について、やはり何かしらのルールが必要であろうということで、日本弁護士連合会（日弁連）は自主的なガイドライン（「企業等不祥事における第三者委員会ガイドライン」。以下、「GL」と言います）を定め、それに従っ ...

欧州最大の経済大国で、日本と経済規模を競うドイツで異変が起きている。総選挙で与党が敗れ、“極右勢力”が第2位の得票率を獲得した。経済は2年連続のマイナス成長と苦しい。欧州の盟主の内実に迫った。

海洋考古学者のチームが2024年7月にアッツ島沖を調査したところ、第二次大戦中に沈んだ日米の船3隻を発見した。また、2018年にキスカ島沖で行われた調査では、日本軍の潜水艦や米軍の爆撃機の破片なども見つかっている。

大谷選手がオフシーズンを過ごすことになるであろうハワイ島北西部、南コハラと呼ばれるリゾート地は非常に乾燥した場所でもある。そして、その奥に見えるハワイ最高峰マウナケアの山頂は、冬は雪で覆われる。今回は、真夏と真冬が同時に存在する、そんな特異な自然環境 ...

スマートウオッチの顧客推奨度（NPS）調査で、横綱アップルウオッチに次ぐ2位に入ったのはガーミン。心拍の変動などに基づき睡眠時間やトレーニング量などを日々提案する機能は「ガーミン先生」とも呼ばれ、スポーツ愛好家を中心に愛されている。膨大なビッグデータ ...